高力ボルトの許容応力度等

＜高力ボルトの許容応力度等＞

〈高力ボルト〉の許容応力度・材料強度は，建築基準法施行令第９２条の２，令第９６条及びＨ１２告示第２４６６号で定められています。溶融亜鉛めっき高力ボルトは，個別の大臣認定ですから，大臣認定の指定書で示される材料強度などの数値を使います。

法令に基づいて高力ボルト１本当たりの許容応力度は，下表のとおりです。

〈高力ボルトの許容応力・材料強度表〉

※ 溶融亜鉛メッキ高力ボルトの許容応力度が上記よりも大きく作られている表を見かけます。それは，メッキ面の摩擦係数が低減されることを考慮せずに作ったものと思われます。

＜構造設計の関連情報＞
Ⅰ 構造力学
〈構造力学（法則・基本的な考え方）〉
〈構造力学（解法１）〉
〈構造力学（解法２）〉

〈トラス構造解法の補足〉
〈ＣＭ_０Ｑ算出の仕組み〉
〈梁理論の補足〉

〈構造力学（力学的な感覚）〉
Ⅱ 構造躯体として使われる材料の特性
〈材料力学〉

〈モールの応力円とミーゼスの降伏条件〉

〈種々の構造材料の品質等〉
〈構造材料の許容応力度等〉

〈コンクリートの許容応力度等〉
〈鉄筋の許容応力度等〉
〈鋼材（炭素鋼）の許容応力度等〉
〈高力ボルトの許容応力度等〉
〈あと施工アンカー１本あたりの許容耐力など（Ｈ１３告示第１０２４号による）〉
〈形によって決まる許容応力度〉

Ⅲ 構造の仕様書的規定
〈構造の仕様書的規定〉
Ⅳ 建築構造安全性判定手法
〈建築構造安全性判定手法〉

〈構造体をモデル化する手法〉
〈構造解析で算出された存在応力を割り増しするルール〉
〈既存建物の耐震診断と耐震改修〉

このページの公開年月日：２０１３年１０月１９日