<高力ボルトの許容応力度等>
〈高力ボルト〉の許容応力度・材料強度は,建築基準法施行令第92条の2,令第96条及びH12告示第2466号で定められています。溶融亜鉛めっき高力ボルトは,個別の大臣認定ですから,大臣認定の指定書で示される材料強度などの数値を使います。
法令に基づいて高力ボルト1本当たりの許容応力度は,下表のとおりです。
※ 溶融亜鉛メッキ高力ボルトの許容応力度が上記よりも大きく作られている表を見かけます。それは,メッキ面の摩擦係数が低減されることを考慮せずに作ったものと思われます。
<構造設計の関連情報>
Ⅰ 構造力学
〈構造力学(法則・基本的な考え方)〉
〈構造力学(解法1)〉
〈構造力学(解法2)〉
Ⅱ 構造躯体として使われる材料の特性
〈材料力学〉 〈種々の構造材料の品質等〉
〈構造材料の許容応力度等〉
〈構造の仕様書的規定〉
Ⅳ 建築構造安全性判定手法
〈建築構造安全性判定手法〉
Ⅰ 構造力学
〈構造力学(法則・基本的な考え方)〉
〈構造力学(解法1)〉
〈構造力学(解法2)〉
〈トラス構造解法の補足〉
〈CM0Q算出の仕組み〉
〈梁理論の補足〉
Ⅱ 構造躯体として使われる材料の特性
〈材料力学〉 〈種々の構造材料の品質等〉
〈構造材料の許容応力度等〉
〈コンクリートの許容応力度等〉
〈鉄筋の許容応力度等〉
〈鋼材(炭素鋼)の許容応力度等〉
〈高力ボルトの許容応力度等〉
〈あと施工アンカー1本あたりの許容耐力など(H13告示第1024号による)〉
〈形によって決まる許容応力度〉
〈構造の仕様書的規定〉
Ⅳ 建築構造安全性判定手法
〈建築構造安全性判定手法〉
〈構造体をモデル化する手法〉
〈構造解析で算出された存在応力を割り増しするルール〉
〈既存建物の耐震診断と耐震改修〉
このページの公開年月日:2013年10月19日