＜鉄筋の許容応力度等＞
異形棒鋼（鉄筋）の許容応力度は，建築基準法施行令第９０条及びＨ１２告示第２４６４号で定められています。ＳＤ４９０だけは例外で，根拠はＨ１３告示第１０２４号です。
異形棒鋼（鉄筋）の許容応力度，材料強度は鉄筋の種類ごとに次のとおりです。
許容応力度は，上記のように断面積あたりで表すものですが，鉄筋の場合，１本あたりに換算しなおした方が便利です。
下表に，鉄筋１本当たりの許容応力度，材料強度を入れます。
※これまで（２０１５年１月時点），１本あたりの許容値に換算しなおしたものを公開したものは，意外なことですがあまりなかったように思います。
参考：鉄筋のヤング係数＝２０５０００Ｎ／ｍｍ２
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＜構造設計の関連情報＞
Ⅰ 構造力学
〈構造力学（法則・基本的な考え方）〉
〈構造力学（解法１）〉
〈構造力学（解法２）〉
〈トラス構造解法の補足〉
〈ＣＭ０Ｑ算出の仕組み〉
〈梁理論の補足〉
Ⅱ 構造躯体として使われる材料の特性
〈材料力学〉 〈種々の構造材料の品質等〉
〈構造材料の許容応力度等〉
〈コンクリートの許容応力度等〉
〈鉄筋の許容応力度等〉
〈鋼材（炭素鋼）の許容応力度等〉
〈高力ボルトの許容応力度等〉
〈あと施工アンカー１本あたりの許容耐力など（Ｈ１３告示第１０２４号による）〉
〈形によって決まる許容応力度〉
〈構造の仕様書的規定〉
Ⅳ 建築構造安全性判定手法
〈建築構造安全性判定手法〉
〈構造体をモデル化する手法〉
〈構造解析で算出された存在応力を割り増しするルール〉
〈既存建物の耐震診断と耐震改修〉
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このページの公開年月日：２０１５年１月４日