屋根の類焼防止性能・屋根不燃の適用事例・考え方の整理

＜屋根の類焼防止性能・屋根不燃の適用事例・考え方の整理＞

法第２２条と第６３条で屋根に求められる性能は，簡単に言えば「不燃材で葺く」ということなのですが，第２２条から読み進んで「不燃材で葺く」と規定している条文にたどりつくだけで複雑であるということは〈屋根の類焼防止性能・屋根不燃〉で説明した通りです。また，屋根に求められる性能は単純に「不燃材で葺く」と言うのみではなく４種類に分かれていることも〈屋根の類焼防止性能・屋根不燃〉で説明した通りです。

これほど複雑な規定ですから，陶器瓦，大波スレート，ポリカーボネード板を事例としてどのように法を適合されているかを説明します。

＜陶器瓦で葺く＞

「陶器瓦で葺くことが法第２２条を適合している」ということをどのように読むのか。

法第２２条の屋根の条件は，簡単に言えば「屋根を不燃材で葺く」ということなのですが，そうであることを読み解くのはかなり複雑なことで，その読み解き方は〈屋根の類焼防止性能・屋根不燃〉で説明した通りですから，そこを読んでください。

あとは，陶器瓦が不燃材であるかどうかです。不燃材の定義は，法第２条第９号で条文指定の構造方法はＨ１２告示第１４００号で規定されています。その中に「第三号 瓦」がありますから，瓦は不燃材です。したがって，瓦で葺けば第２２条を満足することができます。

※ 法令上は単に「瓦」となっていて，これが陶器瓦を指すのかどうかは明確でないとの指摘もあろうと思います。今だから種々のものがありますが，建築基準法ができた頃は「瓦」と言えば「陶器瓦」しかなかったわけで，その考え方が踏襲されています。プラスチックで瓦を作って，「瓦＝不燃材と規定しているのだからプラスチック瓦は不燃材だ」と主張する人が出てきたりはしないと思います。

＜大波スレートで葺く＞

かつて鉄骨造の工場の屋根は大波スレートが一般的でした。繊維をセメントで固めて波状にした板材です。屋根が大波スレートで壁が小波スレートという組み合わせでした。

「大波スレート」は一般名称なのだと思います。大波スレートのＪＩＳ規格上の正式名称は「繊維強化セメント板」で，適用されるＪＩＳ規格はＪＩＳＡ５４３０です。この中の「スレート・波板・大波」が一般的に「大波スレート」と呼ばれているものです。

「大波スレート」は「繊維強化セメント板」の一種で，繊維強化セメント板はＨ１２告示第１４００号で不燃材料であると規定されています。したがって，法第２２条を満足したことになります。

少し補足すると，使おうとする大波スレートが，ＪＩＳＡ５４３０に適合していることを証明しなければ上記は成り立ちません。例えば「東洋スレート㈱」のカタログにＪＩＳＡ５４３０であることが記載されています。

実は，大波スレートが不燃材であることは，個別認定でも示すことができます。恐らく国内で流通している大波スレートのすべては，ＮＭ－８５７６で不燃材としての個別認定を取っています。

＜ポリカーボネート板で葺く＞

光を通す樹脂材料で屋根を葺きたい場合の代表として，ポリカーボネート板で説明します。もしも，屋根ふき材として使用可能な難燃材料の指定を受けた樹脂材料があれば，〈屋根の類焼防止性能・屋根不燃〉で説明したように，不燃性物品の保管倉庫などの用途制限と屋根以外の主要構造部が準不燃材であることの制限のもとに難燃材で葺くことが認められます。でも，私が知る限り（このページの公開時点）で難燃材のポリカーボネート板は見当たりません。ポリカーボネート板などは，難燃材としてではなく屋根構造としての個別認定を受けているものが使用可能となっています。

例えば，「タキロンシーアイ㈱」のポリカーボネート板は個別認定ＤＷ－９０５４を取得していて「建築基準法によるポリカーボネート板の使用範囲（タキロンシーアイＨＰ）」において使用ができます。

ＤＷがつく個別認定は，法第６３条から令第１３６条の２の２第一号に適合するもので不燃性物品の保管倉庫などの用途制限があります。

＜法第２２条の適用除外＞

上記は，陶器瓦，大波スレート，ポリカーボネート板を例として法第２２条への適合を説明したものですが，その前段として，法第２２条の適用除外があります。
まず，法第２２条にはただし書きがあって，

ですから，ただし書きに該当するものは屋根不燃などの制限がありません。

そして，もうひとつ，法第８４条の２に該当する簡易な構造の建築物は法第２２条が適用除外されます。法第８４条の２に該当するとは，令第１３６条の９で規定する高い開放性を有する自動車車庫などで令第１３６条の１０で規定する構造条件を満たしたものです。

[ckckaisetsu1]

[ckouzouhouhoulink]

＜関連情報＞

〈住宅用防災機器〉

〈第３８条削除後の認定杭の扱い〉

〈羽根付き鋼管杭と大臣認定〉

〈指定建築材料〉

〈許認可手続きの基礎〉

〈倉庫と1500㎡区画〉

〈天井の落下対策（特定天井）〉

〈既製コンクリート杭の法適用〉

〈鋼杭の法適用〉

〈幼稚園は学校に分類される〉

〈各主要構造部の構造方法（耐火構造・防火構造・不燃材など）〉

〈排煙緩和告示（屋外への出口のある居室）〉

〈仮使用認定（２０１５年６月施行）〉

＜外部仕上げ用の不燃材＞

不燃材は外部仕上げ用のＮＥと一般のＮＭの２種類があります。スレートの個別認定の認定番号がＮＭで外部仕上げ用になっていないので屋根に使ってもいいんだろうかとの，疑問もあります。

答えは使っていいです。

外部用ＮＥは認定条件の中で「有毒ガスの発生制限」がないもので，ＮＭは「有毒ガスの発生制限」あるからより厳しい条件をクリアーした材料です。したがって，ＮＥ材を内部に使うことはできませんが，ＮＭは内部にも外部にも使うことができます。

[ckckaisetsu2]

このページの公開年月日：２０１５年９月２０日